サイトポリシー
サイトポリシー
はじめに
このウェブサイトをご利用になる前に、以下の「ご利用の條件」をよくお読みいただき、これらの條件に同意された場合にのみ、本ウェブサイトをご利用ください。本ウェブサイトをご利用になった場合は、以下のすべての條件に同意いただいたものとみなされます。
著作権等
このウェブサイトの全內容(寫真、イラスト、キャラクターの図柄、動畫、文章、音楽、プログラムなどのデータ等)は、各國著作権法、條約およびその他の法律で保護されています。
禁止事項
以下の行為またはこれに該當する恐れのある行為は一切禁止させていただいております。
- このウェブサイトの全內容又はその一部について、放電精密加工研究所(以下:當社)に許可無く無斷で複製、改変、編集、アップロード、提示、送信、上映、頒布、販売、リバース?エンジニアリング、逆アセンブル、逆コンパイルその他これに類する行為を行う行為
- 第三者もしくは當社に不利益または損害を與える行為
- 第三者もしくは當社の名譽または信用を毀損する行為
コンピュータ?ウィルス等を含むソフトウェアまたはプログラムをアップロードする行為
公序良俗に反する行為
犯罪行為もしくは犯罪行為に結びつく行為
法律?法令?條例に違反する行為
その他、當社が不適切と判斷する行為
免責事項
- 當社は、本ウェブサイトに情報を掲載する際には、細心の注意を払っております。しかしながら、當社はこれらの情報の內容が正確で あるかどうか、有用なものであるかどうか、確実なものであるかどうか、ご使用になる皆様の目的に合ったものかどうか、安全なものであるかどうか(エラーが 発生しないこと、コンピュータウィルスその他の有害物がないことなど)などにつきましては、一切保証いたしません。また、當ウェブサイトをご利用になった ことにより生じるいかなる損害についても責任を負うものではありません。
- 當社は予告なしに本ウェブサイト上の情報を変更することがあります。また、本ウェブサイトの運営を中斷または中止させていただくこと があります。予めご了承ください。 なお、當社は理由の如何にかかわらず情報の変更及び本ウェブサイトの運用の中斷または中止によって生じるいかなる損害についても責任を負うものではありません。
- 本ウェブサイトに掲載している株主?投資家向けのIR情報は、當社及び當社グループ會社の財務情報、経営情報等の提供を目的としておりますが、內容についていかなる表明?保証を行うものでもありません。
リンクについて
本ウェブサイトが設定および設定を受けたリンク先のホームページは、當社の管理下にあるものではなく、 當社は當該ホームページについて一切責任を負わないものとします。したがって當社には、それらのコンテンツ、広告、商品、サービスなどに起因または関連して生じた一切の損害(間接的であること直接的であることを問わず)について賠償する責任はありません。
推奨環境
本ウェブサイトは下記のOS、ブラウザをご利用いただくことでより快適にご利用いただけます。動作や表示が不安定、またはリンクが開かないなどの場合には、ご利用のソフトウエアのバージョンをご確認のうえご利用ください。
- 推奨OSおよびブラウザ
【Windows(XP,vista,7)をお使いの場合】
Microsoft Internet Explorer 9.0以上
Opera 9以上
Firefox 2.0以上
【Macintosh(Mac OS X 以降)をお使いの場合】
Safari 最新版
※他のOSについては動作確認をいたしておりません。 - Java Script
當ウェブサイトでは、JavaScript(ジャバスクリプト)を使用してます。お使いのブラウザでJavaScriptの設定を無効にされている場合、正しく機能しない、もしくは正しく表示されないことがあります。全てのコンテンツをご利用いただくには、ブラウザ設定でJavaScriptの設定を有効にしていただくことをお奨めいたします。 - Cookieの使用について
Cookieとはユーザの識別や最後にサイトを訪れた日時、訪問回數などをお客様のパソコンに一時的にデータを書き込んでおくことができる仕組みです。
利便性を向上することを主な目的として、閲覧された當ウェブサイトの履歴情報などを収集しています。
Cookieによってお客様のパソコンに書き込まれたデータには個人情報、個人を特定する情報などは含まれません。また、設定をオフ、またはインターネットゾーンのセキュリティを「高」する事で拒否していただくことも出來ます。 - 準拠法及び管轄裁判所
當ウェブサイトの利用並びに本ご利用條件の解釈及び適用は、他に別段定めのない限り、日本國法に準拠するものとします。
また、當ウェブサイトの利用に係る全ての紛爭については、他に別段の定めのない限り、當社本社所在地を管轄する地方裁判所を専屬管轄裁判所とするものとします。